＜特集＞
【ものぐさメンズにも最適！省エネクッキング器具特集】

時間の加熱で美味しい料理ができるエコな調理器具たち


●秋風が吹き、朝晩の涼しさも増してくると、いよいよ食欲の秋の到来だ。毎食の料理に舌鼓（したつづみ）を打っていると、ふと気になってくるのが、料理の際の“エネルギー”のこと。ガス、水などたくさんのエネルギーを消費し、それにともないCO2も発生する。光熱費の値上がりも馬鹿にならない昨今、CO2排出を抑え、家計の助けにもなる“料理の省エネ化”は、ぜひとも取り組みたいところでもある。

●そこで今回は、“料理の省エネ化”ができる器具を探してみた。紹介するのは電子レンジを利用した調理器具、圧力鍋、保温調理鍋、電気ケトル。これらに共通しているのは、ズバリ「加熱時間が短い」ということ。それだけ、加熱時に消費するエネルギーを抑えられるという訳だ。しかも、加熱時間が短いということは、「手間いらず」ということも言える。ものぐさな方には、まさに願ってもない器具の数々なのだ。

●料理は時間をかけるほど美味しくなると思っている方々、今度はこの特集を読んで省エネクッキングの味を追及されてはいかがだろうか？





　 　


2008.9.25掲載


　 　

＜特集＞
【物流のCO2削減は可能か？！（PART4）】

PART4：SCMの観点でCO2削減を考える
［ティエヌティエクスプレス］船よりも飛行機が“エコ"？！


●物流業界での二酸化炭素（CO2）削減策の1つに、「モーダルシフト（輸送手段の転換）」がある。クルマから鉄道へ、航空機から船舶へというように、輸送トンキロ（輸送重量×輸送距離）当たりのCO2排出量が少ないものへシフトしていく。CO2排出量の少ない手段に置き換えていけば、当然、輸送時の総排出量は減ると考えられるからだ。

●しかし、現実の物流はもっと複雑なもの。特に海を越えて世界に広がる国際物流では、ある荷物が「A地点からB地点まで」移動するのに付随して、様々なものが動く。船への積み下ろしにかかる作業もあれば、その前後には結局トラックでの輸送も発生する。

●さらに問題を複雑にするのは“日数”だ。例えば日本から欧州へは船舶輸送で1カ月間。港湾から店舗までに、また1カ月間。製品が消費者の手元に届くまでには2カ月間が経過している。製品のライフサイクルが短い現代では、この差は売り上げに直結する。結果的に余剰在庫が増加し、売れ残れば製品は最終的に廃却される。

●こうした売れ残り商品を廃棄するムダ、在庫していたムダ、運んだムダ、作ったムダ、材料のムダ。すべてのムダが、ムダなC02を発生させている……こう考えていくと、単に「A地点からB地点まで」のCO2排出量だけを見ていては、抜本的なCO2削減対策は生まれないことに気付く。モーダルシフトによって本当にCO2を削減しようと考えるなら、輸送の“部分最適”ではなく、「原材料調達から廃棄まで」というトータルでの“全体最適”を考えることが必要なのだ。つまり、輸送におけるサプライチェーン・マネジメント（SCM）である。

●世界四大インテグレーターの1つ、ティエヌティエクスプレスが提供する国際物流システム「IDE（Integrated Direct Express）」は、航空輸送でリードタイム（発注から納品までに掛かる時間）を圧縮。中間在庫を不要にすることで大幅なコスト削減を可能にする仕組みだ。顧客の物流システム全体をSCMの観点で見直し、全体最適化を図っている。徹底したムダの排除は、結果的にはCO2削減にもつながるだろう。航空輸送がメインでありながらトータルコストでは船舶輸送を下回るという、その秘密を紹介しよう。





　 　


2008.9.30掲載


　 　

＜コラム＞
【清水和夫氏：人とクルマと地球の良い関係！】

原始の姿を残す国のエネルギー事情


　6代目を迎えるフォルクスワーゲン（VW）の新型「Golf（ゴルフ）」がパリオートサロンで発表されると聞いて少し驚いた。通常なら6年の開発サイクルが常識なのだが、先代モデルから数えて5年という短いリードタイムで世代交代することになったからだ。

　そしてその新型ゴルフの国際試乗会がパリサロン直前に大西洋の北の地に浮かぶ「アイスランド」で開催されると聞いて、驚きはさらに増したのである。





　 　







邦銀は米金融機関への巨額出資で何を得るのか

2001年にググったら？ 創立10周年の米グーグルが特設サイトを開設

花岡信昭：こんな首相演説は初めてだ

小山昇：優良企業が「落ちこぼれ」の勉強会に来る理由

小泉元首相、記者だけが知る引退の内幕

宮田秀明：小泉元首相の引退は「プロの引き際」にあらず

長嶋修：バルクセールに流れる新築マンション

米政府の金融救済策が原油高騰の一因に

始まった麻生vs小沢の決戦 勝負の分かれ目はリアリティ

中国の就職市場で日本企業が人気がないわけ

當舎緑：「牙をむく著作権」と「ほほ笑む著作権」

バンダイ、紙箱パッケージを開く感触を無限に楽しめる「∞（むげん）ペリペリ」

スルガ銀と日本IBMの「動かないコンピュータ」訴訟、要件定義を3回繰り返す

中国製品が抱えるもう一つの危険なコスト

小沢民主代表辞任劇の衝撃 頓挫した大連立構想の舞台裏

中国での夏ダボス会議に出席へ

業務用PCをめぐる憂うつ

職場でのマナーコミュニケーション（1）

世界一奪還狙う太陽光発電

クルっと回って芯がトガる新機構を開発、成熟市場へ

人が辞めていく会社は、社長が社員とまともに会話してない件

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伊藤洋一：「ナノ」止めたインドの住民意識

電気自動車を主役の座に押し上げた電池技術

クレーム担当者の奮闘日記：写真と実物が違う　カネを返せ！









時代を読む新語辞典：「フル電動自転車」


　雑貨店やネット通販店などで、「フル電動自転車」と呼ばれる商品を見かけることがある。フル電チャリ、フルアシストタイプなどとも呼ぶこの自転車。厳密には原動機付き自転車（いわゆる原付）に相当することをご存じだろうか？ だが実際には、普通の自転車として乗る人も多い。このことが、安全上の観点から問題になっている。

　電動自転車には2種類ある。「電動アシスト自転車」と「フル電動自転車」だ。両者ともバッテリーとモーターを搭載しているため、見た目には大きな違いがない。実はこれらを区別するのは、人力と動力の比率（補助比率）だ。

　一般によく知られる電動アシスト自転車は、人力と動力の比率が最大でも「1：1を超えない」ことになっている（道路交通法施行規則第1条の3）。つまり人がペダルを漕ぐ力に対して、モーターの力が超えてはいけないのだ。この比率は時速15キロ以上で少しずつ小さくなり、時速24キロ以上でゼロになる。高速走行時には「人力のみ」となるのだ。

　この条件を満たす限り、法律上、電動アシスト自転車は「自転車」と全く同じ扱いになる。つまり免許も必要ないし、ヘルメットを着用する必要もない。また自賠責保険に加入する義務もない。自転車は軽車両の一種なので、原則として車道を通る必要があるが、標識で許可された場所などなら歩道も通れる。





　 [第2位]
森永卓郎：天下りの全面禁止で民主党の減税案は実現できる


　９月22日に投開票が行われた自民党総裁選において、麻生太郎氏が有効得票数の３分の２を獲得して圧勝した。

　この総裁選の得票数を見て、わたしには改めて２つのことが分かった。
　 　 [第3位]
麻生vs小沢 第1ラウンド 所信表明の挑発と代表質問


　9月29日、麻生太郎首相が所信表明演説を行った。

　この所信表明演説は、非常に苦しい点がいくつもあったが。

合格点であったと僕は思っている。

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苦しい点 非常に

　

＜特集＞
【低炭素時代めざす物流革命-3】

インフラ整備と電池性能向上で
電気自動車が主役になる


　2008年6月、東京から札幌市の北海道庁までの858.7kmを、富士重工業「スバルR1e」と三菱自動車「i MiEV（アイミーブ）」の2種類の電気自動車（EV）が走破した。このキャンペーンを実施したのは市民団体「日本EVクラブ」。このときのR1eの燃料費（電気代）は、たったの1713円だった。もちろん、燃料費を節約できただけではない。二酸化炭素（CO2）排出量も大幅に少なく、R1eのベースとなった軽自動車「R1」で走行した場合の排出量が1台あたり174.74kgだったのに比べ、EVは5分の1の35.12kgですんだ。

　走行時に石油系燃料を使用しない、“クリーン”な乗り物として大きな期待が寄せられるEV。2009年には三菱自動車と富士重工が、さらに2010年度以降になるが、日産自動車やトヨタ自動車が市場投入する方針を発表している。しかし、その普及を進めるうえで大きなカギを握っているのが電池と充電インフラだ。



　 　


2008.9.29掲載


　 　

＜コラム＞
【中上英俊の『暮らしとエネルギーと温暖化』】

家電製品交換の目安は10年!?
家電買い換えの省エネ効果
エアコンで毎年1万3000円お得に


　家電メーカーや家電量販店などが連携し、家電製品などの省エネ性能などを比較、ランキングを公表している「省エネ家電普及促進フォ-ラム」（東京都中央区、会長：中村邦夫）という団体がある。同フォーラムは、家庭での買い換え行動の活性化と二酸化炭素（CO2）排出量抑制を目標として活動しているようだが、家電製品を買い換えることによって、実際にどの程度の省エネルギーが達成できるのだろうか?

　消費者にとっては、まだ十分に使える家電製品を省エネルギーのためだけに買い換えることには、いまだ相当な抵抗があるに違いない。筆者の経験でも、買い換えによる省エネルギー効果と、まだ使える家電製品を廃棄することによるエネルギー消費の増加、そして、なによりまだ使えるのに廃棄するのはもったいないのではないか、という消費者からの質問の答に窮することが度々あった。そのような問いかけに対して、今回は、エアコンと冷蔵庫の例を挙げて説明しよう。



　 　


2008.9.26掲載


　 　

＜インタビュー＞
【気候変動に先手打つ米企業 米政府・議会に対応を働きかけ】

「脱CO2の時代へ」
気候変動に先手打つ米企業　米政府・議会に対応を働きかけ
ジョナサン・ラッシュ氏
世界資源研究所（WRI）所長



　現在、世界資源研究所（WRI）は民間企業27社とパートナーシップを組み、気候変動問題に対する大胆な取り組みを進めようとしています。その理由の一つは、多くの企業と私たちのようなシンクタンクがパートナーシップを組むことによって政治を変えたいと考えたからです。この活動は2007年1月に始まりました。

　パートナーシップの中核企業の一つがゼネラル・エレクトリック（GE）です。GEは自社の排出量を減らしていくために、われわれにパブリックロールを担ってほしいと要望してきました。そのうえで、彼らは戦略的に新しい技術を出そうと考えたのです。こうした要望に対して、企業サイドが完全にコミットするのであれば私

たちも積極的に対応したいと考えました。

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中核企業 パートナーシップ